７０年代以前の真実と９０年代以降の真実、混沌とした８０年代

　今後ＴＢＳは、新番組の番宣は全て日曜の”がっちりマンディー”のセコロジー特集の時に行うべきではないのか。
　プロデューサーが出てきて、ミスター・ブレインも番組の舞台設定は、フジの古いドラマ”サショウタエコ”からとりました。と言うと”セコ！”とアナウンスが流れ、主人公とヒロインは、”ガリレオ（フジ）とＱＥＤ（ＮＨＫ）から拝借しました”といい、”セコ！”と流れる。
　そして、プロデューサーに何故そうしたんですか？と聞き、プロデューサーから、”原作付きは金がかかるから使えませんでした”といい、参加者全員から”セコ！！”と言って、終了する。
　そして、セコロジストＴＢＳとして売り出した方がよいのではないのか。

　クルーグマンが、給付金に関して文句を付けているが、この問題は、経済学の問題ではなく、心理学の問題である。
　即ち、単なる金を幾ら配っても、貯蓄にしか回らない事は間違いない。
　しかし、ある期間だけ貨幣として使用できて、それ以降は一切使用できないモノを発行すればよいのである。
　それも、使わなければならない金額がよいのである。
　まず第一にある期間だけ使用でき、偽造が難しいものにしなければならない。
　この条件に当てはまる条件に見合うモノは今まで存在しなかったが、現在ではこの条件に見合うものが一つあるのである。
　その正体は、住基ネットを使用した電子マネーである。
　これならば、期間限定で使用できるのである。
　そして、ある一定以上の金額で行うとよい。
　心理的にインパクトのある金額でないと意味がないのである。
　少額すぎては意味がない。
　高額であることが大切である。
　今回の給付金の失敗は、少額であることと現金であることが失敗の理由として考えられる。

　土曜日の朝の日本テレビ系列の読売テレビ放送のニュース番組を見ると関西状況を伝える外の映像は、関西に来ることはインフルエンザにかかることで、こんな所にくるのは、バカしかいないという映像を流しながら、スタジオでは関西全域が汚染地域のような印象を持っているコメンテータやアナウンサーが言っているが、こういう報道をマッチポンプと言うのである。
　テレビ局が風評被害の発生源というべき状況である。
　そこの番組、女好きで税金を使った、ホステスさんの愛人囲いが大好きな横浜市長が出ているのである。
　横浜市がいつ関西と同じ状況になるかわからないため、本来なら連日連夜対策会議を開いていなければならない首長が、テレビ局にノンキに出演しているのである。
　このようなアホな首長は、早急に横浜市民はリコールすべきである。
　今回のインフルエンザの風評被害を引き起こしたのは、バカで間抜けで売っている厚生労働大臣とテレビ局である。
　まず、国会は、この間抜けでバカな厚生労働大臣の首を取り、首相の任命責任を問わなければならない。

　民主党政権が出来たとしても、対官僚はかなり難しいと考える。
　何故なら、民主党の政策一枚看板とも言える長妻氏にしても、年金問題の本質部分は理解できていない。
　長妻氏の最大の能力は、小泉氏と同様のデマゴーグとしての資質であって、ステーツマン的能力は大幅に欠け、政策立案能力は、ステーツマン的能力の方がまだあるという状況である。
　では、民主党が打つべき政策は、政策秘書制度を廃止し、政党系シンクタンク制度の拡充策を打つべきである。
　国会議員というバカを各官庁に派遣しても、事務に滞るだけである。
　この好例が田中真紀子という田中角栄の娘という以外に何の意味の無い人が外務省という役所に入り、単に事務を止まらせる活動に従事しただけである。
　これは、田中真紀子だけではなく、多くの国会議員に共通した課題である。
　田中真紀子というバカを配置した問題を他山の石とすべきではないのである。
　この問題の対処として、政党系シンクタンクの拡充による、各省庁の課長補佐以上の役職者の育成を行うべきである。

　代議士や政治部の記者達は、戦前の陸軍将校同様に、自分達を何かというと維新の志士を気取る悪弊があるが、このような思考は誤り以外の何ものでもない。
　よくよく考えてみると、戦前の陸軍将校達は、思考力含めて、宮中の御殿女中の派閥争いの域をでていないし、自民党の最後の首相になりそうな麻生首相を徳川慶喜と同じ最後の将軍に位置付けて言うバカがいるが、比較するに事欠いて、慶喜と比較するなどとは、言語道断の行いである。
　慶喜は、周りの人々に家康以来の英才と言われていたのに対して、麻生は憲政始まって以来の愚才である。
　私は、麻生氏に最も似ているのは、足利義正であると考えている。
　戦後を代表する吉田茂の孫である麻生太郎と、室町幕府最大の繁栄時の将軍足利義満の孫であり、共に政治的課題は関係なく、自分が首相という地位だけに満足している麻生太郎氏と自分が将軍という地位に満足している義正、共に政治に一切興味が無く、自分の趣味だけに満足しているのも同じだし、義正は状況を無視した銀閣寺造営を行い、麻生太郎氏も同じように自分の趣味でしか過ぎないアニメ・マンガ館の造営を行おうとしている点が共通しているし、次の選挙で民主党が勝ったとしても政治的に安定しているとは言えない。
　民主党には、ユダ前原氏を切れないし、やはり問題でしかない旧社会党右派勢力を切れないでいる。
　これは混乱要因でしかない。
　民主党の役割は、自民党の公共事業キックバック議員の排除と石原バカ兄弟のようなバカな世襲議員の排除だけである。

　またしても、原田武夫氏が、日刊ゲンダイの２００９年５月２６日号で、楽しい笑い話を提供してくれた。
　ここで、コメディアン原田武夫氏は、小室直樹の不詳の弟子である副島隆彦氏と同じ論を展開しているのである。
　アメリカが単独でデフォルトするという考え方である。
　アメリカ一国が単独で、デフォルトしても意味はほとんど存在しないのである。
　単独デフォルトは、閉鎖された国内市場では価値があるが、開放された国際市場内では、全ての市場が関係性を持つため、ほとんど意味をなさない。
　単独デフォルトの価値は、敗戦直後の日本の様に孤立した状況では意味があるが、現在の様に多くの国家が関連しあった状況におけるデフォルトは全く意味がないのである。
　アメリカがデフォルトした場合、米国債を大量に保有する日本政府並びに日本の銀行は破綻の可能性しかないため、米国債を保有する日本政府やＥＵも遅れてデフォルトする以外に手はない。
　順次デフォルトでは、世界経済は混乱し、破壊しか可能性が無いため、アメリカがデフォルトする事は、日欧も同時にデフォルトするしかなく、その時は、日米欧の銀行が全て休業を行い、デノミ（１／１００以上）を行い、新通貨を発行すべきである。
　単独デフォルトの可能性を考慮する必要性は存在しない。
　但し、日米欧の同時デフォルトの可能性は捨てられない状態であることは間違いない出来事である。
　日米欧同時デフォルトであるならば可能性は十二分にある。
　

　新人の内定切りに関して報道されていたが、まだ今回の不況（ベビー・ブーマー・クレンジング）はまだオードブルも出ていない状況である。食前酒に口を付けている段階でしかない。
　政府は上昇に転じていると言っているが、これは消費税を上げたい財務省の言説でしか過ぎない。
　そもそも、今回の不況の三本柱である。
　サブプライムローン・ＣＤＳ・レガシーコストの何れも何一つ解決していない。
　その三本柱の解決に関しては目処さえ付いていないのである。
　投資銀行の売り上げ高が上がっていると言っても、これは日本のバブル崩壊時に行われた飛ばしの債権が売られているにすぎない。
　何故ならば、竹中・小泉による四則演算が出来なくても行える経済政策が行われていたとき、農協やみずほ・地銀各行が大量に購入した債券に関しての問題がほとんど出ていない。この不良債権向けの飛ばしが大量販売されているに過ぎない。
　そして、これに対する反省ドキュメンタリー（例えばＮＨＫマネー資本主義等）は、隠したいことが山ほどありますと言うのが見え見えの番組しか制作されていない。
　そして金融工学や経済学に対して、高等数学等の理系センスの欠片もない人々による、資本主義はエンガチョという中谷某氏や金融工学はエンガチョという堀某氏の発言であるが、彼らは自分達が経済学が本当は全く理解できないことを隠したいという本音が透けて見える書籍しか出していない。
　高等数学はチンプンカンプンな理系センスゼロという、実はどの様な学歴かは別として、実質学歴は小学校２年次以前で学校の授業に付いてこれなかったどうしようもないアホ達にその書籍は受けているのである。
　著者も小学校２年次以前中退、愛読者も小学校２年次以前中退というレベル本でしか過ぎない。
　中谷某氏も堀某氏も著作の内容から判断して、二人とも小学校２年次以前中退組でしか過ぎない。
　まだまだ今回の不況（ベビー・ブーマー・クレンジング）は始まったばかりである。

　森田健作氏に関する記事を読むと、彼はタレント知事ではなく、団塊知事であると言える。
　選挙資金をポケットにすぐ入れるという記事は、旧大蔵省で接待事件で退官した団塊大蔵官僚と同じであり、またマンガの島耕作氏の金銭感覚と同一である。
　即ち、”会社の金は僕の小遣い”とか”税金は僕の小遣い”という団塊世代特有の金銭感覚であるし、森田健作氏の幼児性も団塊世代特有のモノである。
　森田健作氏は、タレント知事と見るべきではなく、団塊世代知事として見るべきである。
　森田健作氏の問題点は、タレントとしての問題点ではなく、団塊世代固有の問題点でしかない。

世襲総理とかけて

いっぺい・こぶへいの襲名と説きます

落語を聞いたことなく、ＪＡＺＺしか聞いた事無くとも、名跡は継げます

世襲議員とかけて

江戸前落語家と説きます

親父は名人・師匠でも
子供は寿限無が言えなくても師匠です。

よっ！いっぺい！こぶへい！
　

　余りにも痛い番組が始まった。
　その名はＮＨＫの”マネー資本主義”である。
　完全に出鱈目な番組を作るわけにはいかない。しかし、正確な番組を作ると、次の選挙で自民党の衆議院は合計で１０人未満になってしまうことは明白なので、自民党の失政部分は隠し、財界の嫌がる内容も隠しながら作られている番組が”マネー資本主義”である。
　第１回では、投資銀行の無軌道な自己売買は、投資銀行の株式の公開から始まるのだが、そこを描くと自己売買を行う金融機関は、株式を公開してはならないという規制がかかってきて、これは財界が嫌がるので、投資銀行の株式公開に関しては無視を決め込んで作られている。
　第２回目は、大金を拾った妙に金融に詳しい主婦がでてくる。名前は渡辺みどりである。ミセス・ワタナベと２００７年末から２００８年頭に悪名を馳せたミセス・ワタナベにひっかけた名前で、落とした金ではなく脱税しようとしたお金と最初からわかるストーリー展開である。
　グリーンスパンが謎といった部分とミセス・ワタナベは基本的に無関係である。
　何故ならば、ミセス・ワタナベは、バブルの時でいえばＮＴＴ株に浮かれた主婦の現代版であり、基本的に金融の世界の”生け贄の羊”である。
　ＮＨＫの番組では、この”生け贄の羊”であるミセス・ワタナベを犯人の一人に見せるよう番組作りを行っているが、このミセス・ワタナベはグリーンスパンのいう謎の真犯人ではない。
　謎の真犯人は誰であるのか。
　その時、ＮＨＫは嘘の情報を流したのである。
　アメリカの金利が上がった時、他の国々の金利が安かったので、他の国から資金を借りるため、謎の行いになったのだが、”他の国々”と幾つかの中央銀行が低金利政策を続けたかのようにＮＨＫは解説していたが、しかし、このときＧ８の中央銀行で、低金利政策を行っていたのは、実は日本銀行ただ一行であり、速見前総裁の時から日銀は金利引き上げのタイミングを見計らっていたが、自民党小泉政権の圧力により、金利の引き上げができず、また郵政選挙後のホリエモンの関係でスネ傷をおった福井前総裁は小泉氏・竹中氏の圧力に屈し、ゼロ金利を保持し、２００８年５月、崩壊の最終章まで中川秀直氏は日銀に圧力をかけ続け、金融の世界に巨大な歪みを作り出したのである。
　他の国々といった報道では、嘘だと言われることをおそれたＮＨＫは、とりあえず外国人のインタビューで”円キャリートレード”と言わせて、すぐに寸劇に切り替え、あたかも視聴者に円キャリートレードは、ミセス・ワタナベが主体であるというイメージを作りだそうとしているが、この印象操作は、完全無欠の嘘報道である。
　グリーンスパンの言う謎の正体は、竹中氏の経済理論であり、それを正しいと思考した、小泉氏や森氏や中川氏ら政界三人とそれを支えた言論界の共同謀議に関してＮＨＫはホンの表面だけなぞって、あたかも生け贄の羊であるミセス・ワタナベの責任もしくは、終戦直後の”一億総懺悔”というストーリーを描きだそうとしたのである。
　４回放送の内いかに痛い痛い放送を繰り返すのかである。本当のことを放送すれば、次の選挙で自民党は１０人も当選できないであろうし、読売新聞と朝日新聞の不買運動が始まるだろうし、真っ赤な嘘を付けば、ネットで火祭りなるし、いかに印象操作で乗り切るのかということを発見するには、適切な番組であると言える。
　ＮＨＫの印象操作はこう行われるというケーススタディーとしては適切な番組である。
　経済番組というより、世論操作教本番組として見ると適切な番組と言えるであろう。

　最近仕事の関係で目黒区内によく出かけているのだが、ここで目にする佐藤ゆかり氏のポスターが怖いのである。
　まるで印象は、夜中に包丁を研ぐ鬼婆以外に思えないポスターなのである。
　よる暗いところで、子供が見ると泣き出すのではないかと思うほどにこわいこわいポスターである。
　張り替えられるべきだと考えます。

　視聴率・録画率こんなに違うという記事がでていたが、視聴率が高い作品と低い作品の違いは、視聴率の高い作品は、ながらが可能な番組である。
　即ち、番組の全てには興味はない、しかし、番組のほんの一部分に興味はある作品が選ばれている、このため、視聴者は、番組の中身質に対して一切興味を持っていないという番組が選ばれている。
　番組は従で、あくまでも主体は、ながらの行いである。故に番組が見れなくなったり、打ちきりになっても、視聴者は、興味を持たない。
　この様な番組は、視聴率が高いからといって、視聴時間を変えると視聴率が落ちて打ちきりになったりするのは、視聴者のながら時間が外れるからであるとかんがえられる。
　お馬鹿タレントを使った番組が流行るのは、これらの番組が、事実上のオンデマンド化しているためでもあるが、この手の番組並びに司会者は、実はどうでも良いのである。
　島田紳助でも局アナでも、どうでも良いのである。何故ならば、視聴者に取って番組の中身も質に対して一切考慮されていないのである。
　故に、視聴率の高い番組が如何に低俗であろうと打ちきりになろうと時間が変更されようと、局に関する信頼性に変化はない。
　何故ならば、視聴者は視聴率の高いこれらの番組をゴミ番組と認識しており、ゴミ番組がゴミだからといって怒る視聴者はなく。
　これら視聴率の高い番組に一喜一憂するのは、テレビ局関係者と出演者だけである。
　このゴミ番組が局の信頼性と無関係であるという典型的番組がテレビ朝日のロンドンハーツである。
　この番組は、開始当初から低俗番組のキングとして君臨している。その後には、テレビ朝日の看板報道番組があるのだが、前の低俗番組により、後に報道番組の評価に影響を与えていないのである。
　何故ならば、ロンドンハーツも低俗番組であるが、後に放送される報道番組も同様の低俗番組なのである。
　このテレビ局の報道番組も低俗番組である事を証明したのが、今回の民主党の小沢代表から鳩山への移行である。
　あれだけ、小沢=悪のレッテルを張りながら、世論調査の結果は、テレビ局の報道を裏切る形の結果になったのは、テレビにおいて、バラエティーが低俗で、報道が高尚などと考えているのは、テレビ局に勤務している人だけの評価であり、視聴者にとっては、どちらもレベルのかなりひどい低俗番組でしか過ぎない。
　特に、女子アナと言われる人々は、報道志向が高いが、本人は私は可愛いだけじゃないと考えて報道を志望するのかもしれないが、そう考えているのは、本人だけで、視聴者にとっては、女子アナとは安価なタレント以外の何ものでもない。
　この視聴率の高い番組やニュースは、日々使い捨てられる番組(視聴率に打ちきり・出演者・局の信頼性・時間は関係ない)のに対して、録画率の高い番組の時間変更は局の信頼性に強く関与する。
　何故ならば、視聴率の高い番組はたまたまその局が音を流しているのに対して、録画率の高い番組は、視聴されるために録画されるため、安易に時間変更を局の都合で変更することは、局の信頼性に強く関係すると共に、スポンサーのイメージ悪化にしかならない。
　何故ならば、録画することは、視聴者が主体的意思を持って、番組の録画を行う行為であり、時間を変更する事は、局の視聴者に対する裏切り行為に他ならない。
　この様な行いは、局の信頼性やスポンサーのイメージ悪化にしかならない。
　特に、局が時間変更を行う場合に言う「スポンサーの行為により時間変更を行う」とのアナウンスは、視聴者にとっては、時間変更はスポンサーの責任以外に感じることはないので、注意を有する行為である。
　ビデオデッキの登場は、番組編成権を局側から視聴者への移管を意味している行為である。
　局側の番組の時間変更は、現在視聴者にある番組編成権への侵害行為にしかならない行いであり、局側の視聴者に対する挑戦行為以外にならない。
　ビデオデッキの登場より以降は、番組編成権は局側には存在しないにも関わらず、局側は自らが番組編成権を有していると勘違いし、時間変更等の行いを行うが、現在においては、番組編成権は視聴者サイドの権利である。
　そして番組の局側の時間変更は、局側の視聴者サイドの権利侵害以外の何者でもなく、時間変更を行う場合の局側の「スポンサーの行為による時間変更」とは、局側の責任転嫁以外の何者でもない。
　スポンサーは、局側が重視する視聴率というモノに惑わされず、録画率を重視し、局側の時間変更によるスポンサーサイドへの責任転嫁を重視し、局側の視聴者の番組編成権を侵害しないように注意しなければならない。
　視聴者にとっては、自分に無関係なモノによる時間変更による録画の失敗は、重大なる問題でしかない。

　ウィキペディアでウリナラ起源説を読むと朝鮮半島にすむ人々て、日本でいうと団塊の世代と似た精神構造を有する人々という風に理解すると適切なんだ。
　団塊の世代に対処する方法と同じ事を朝鮮半島にすむ人々向け対応で動くことが適切である。

　老人＝富裕層と見るのは、過ちである。
　ホンの一部の老人が富裕層であるが、他の老人は富裕層ではない。
　老人が富裕層である条件は、列島改造論前から日本列島改造論前に、都市部に一戸建てを購入した老人が富裕層であって、それ以外の老人は富裕層ではない。（若しくは都市部近郊農家）
　これ以外の老人は富裕層ではない。
　ましてや１９４０年代以降に生まれ、これらか老人になる人たちは、富裕層ではなく、典型的な貧困層に位置している。
　何故ならば、１９４０年代以降に生まれた人々の多くは、列島改造論以降に住宅を購入しており、列島改造論以降の増加率は物価上昇ベースでしか上昇しておらず、資本利得はバブル期の最高値で売却した人だけである。
　しかし、大半の１９４０年代生まれの人々は、そのまますみ続けて住宅ローンの支払いを行っており、バブル期の資産上昇下落の影響を一切受けていない。
　老人が富裕層であるのは、所得倍増論から列島改造論の間に住宅購入をした人々の資産はかなり上昇しているが、現在に至るまで、この期間の資本利得が下落したことはないが、この期間の資本利得の下落がこれから始まるのである。
　例として、フジテレビで放映しているサザエさんを上げる。波平氏は、約７０坪前後の土地を東京都心の高級住宅街（港区・品川区・大田区・世田谷区・杉並区）に一家を構えている。波平はこの住宅を１９５０年代初頭に農地転用を受けた所に地元の大工に施工してもらい、総額１５０万円の３０年払いの住宅ローンを組んだ。東京都心のためか、お隣は流行作家の小説家が大手企業の施工によるコンクリートによる近代的な住宅を建設された。
　波平氏の住宅は現在２億５千万から３億程度の価格を付けており、相続人は、サザエ・カツオ・ワカメの三人であるが、３億の相続税は支払えないため、波平氏の死亡後は物納するしかないと話し合っている。
　また、列島改造論以前に中野区若しくは練馬区に建て売りの一戸建て住宅を購入したのび太君のパパは、２５０万位で購入したが、今は一億以上の資産価格を付けたが、一人息子ののび太君は相続税が支払えず、物納するしかないな・・・　
　この東京２３区の港・品川・大田・杉並・目黒・中野・練馬と言った地域が、列島改造論以前に土地を取得した人々の土地が物納されだすと、列島改造論以降に住宅を購入した人々の住宅の資産価格は暴落してしまうため、団塊老人は貧困層といって良い。

　またしても、元外務省のお笑い芸人原田武夫氏の０９年５月１２日の日刊ゲンダイに載せた漫談についてである。
　お笑い芸人原田氏は、新たなお笑いネタとして、豚インフルエンザを取り上げるのである。
　１５年前に書かれた”２０２５年の米空軍”というインターネットで拾ってこれるモノを取り出して、陰謀だと言うのだが、こんなのは予測文章ではなく、掃いて捨てる行われるシミュレーションの一つでしかない。
　このレベルは、太平洋戦争前に、米軍が各国を色分けしてシミュレーションを行ったモノを取り出して、太平洋戦争の開始はルーズベルトの陰謀であり、真珠湾攻撃を行うことを米軍は知っていたという知的障害な話を行う、頭の異常に悪い人たちのキチガイ話があるが、これと原田氏の話は全く同レベルの話である。
　軍隊は、基本的にあらゆる想定を行い、作戦プロセスを作るという考え方は、ドイツ参謀本部に学んだあらゆる国々が行った事である。唯一その様なシミュレーションを行わなかったのは、ドイツ参謀に学んだと豪語しながら一切、その様なシミュレーションを行わなかった日本陸軍参謀本部位である。
　原田氏は、日本陸軍参謀本部の優秀な将校の系譜を次いでいるのか、シミュレーションと書いて陰謀と読むようである。
　戦争は、ある意味不測の事態である。
　クラウゼヴィッツは、戦争とは不測の事態の連続行為であるといった、このためありとあらゆる不測の事態を想定し検討を重ねていくこと（当然中には絶対あり得そうにない事態も含まれる）が大切な行為である。
　まず、インターネットで拾ってこれるレベルの話は、予測したというには、余りにもおこがましいレベルの話でしか過ぎない。
　それにしてもこの原田氏は陰謀史観がお好きなようである。
　この様な輩が多数存在すると、政府や自衛隊や警察組織は、下手にシミュレーションを行うと何を言われるか分かったものではないので、政府機関はシミュレーションを行うことは出来なくなり、国益を毀損する役割しか果たさないだろう。

　２００９年５月９日の日刊ゲンダイの９面に危惧していた記事がでていた。”傍若無人オバサン（オバタリアンもしくは団塊女性）オジサン（暴走老人もしくは団塊男性）増殖中という記事がでていたが、団塊世代家族の団塊世代家族にとってはごく普通の行動が、団塊世代家族以外では迷惑この上ない行動であるに付いて書かれているが、この記事に関する社会学者のコメントが丸でダメなのである。
　このレベルで社会学者と名乗れるのは、日本では社会学は実の所学問として成立していないことを示している。
　このスーパーバカ社会学者は、どういう事を言っているのかと言えば、”年をとってわがままになったのではありません。これまでまじめにやってきたのに、尊敬されるどころか、邪魔者扱いされてちっともいいことがないと
腹を立てているのです。団塊世代のリタイアが始まったころから、乱暴な高齢者が増えています”と述べているのだが、前提条件としている、”これまでまじめにやってきたのに、尊敬されるどことか、邪魔者扱いされる”という前提条件は、これまでの高齢者が受けてきた事である。これまでの高齢者はこの様な傍若無人な事はしないのに、団塊世代だけが何故この様な行いをするのかである。
　これに対して一切理由がないのである。
　これで社会学者がつとまるのならば、猿でも東大の社会学の教授はつとまるであろう。
　この社会学者の発言は、まるでなっていないのである。
　何故団塊世代は、生まれてから現在まで、常にキチガイじみた行動を行うのか。なぜ団塊世代の思考結果は常におかしいのかである。
　これに関して、このダメダメ社会学者の思考ではダメなのである。
　隣に”おしめが似合う国会議員ランキング”もしくは”こいつが議員だから世襲批判されるランキング”と”政局の読みを常に外す国会議員ランキング”のトップ３に間違いなく入る石原伸輝氏に”あなたが議員になれたのはパパとオジサンのおかげ”という真実を本人に言った、桜井氏並の事が言えないといけない。
　　この団塊世代の異常行動・問題行動の発生原因は、団塊世代を中心とした人々とその子供たち（孫も含める）の固有の問題にある事である。
　固有の問題であり、尚且つ連鎖しているのが団塊世代問題の本質的問題である。
　この問題の学説の一つは、大脳生理学の中からでており、戦前戦後の社会的な価値観の大幅な変質を受けた結果、前頭連合野の形成不全障害を受けた結果、団塊世代を中心とする人々は、問題行動を引き起こしているといえる。
　即ち、団塊世代の問題行動のほとんど全ては、６０近い年齢の行動としては異常であるが、社会性の訓練をきちんと受けていない幼稚園の年中さん（５歳児）程度の社会的な訓練を受けていない人の行動として考えてみると、団塊世代の行動は、異常ではなく、正常行動といえる。
　即ち、団塊世代とは、外見的年齢は生活年齢と同じであるが、精神的な年齢は５歳児であると言える。
　しかし、これは全ての団塊世代がかかる病ではなく、かからなかった人も存在する。
　その人の育った家庭が戦前と戦後の間にどれだけ価値観の変動を受けたかによって、この前頭連合野形成不全障害の状態は変わってくる。
　例えば、北野猛氏の家庭の様に、戦前と戦後において価値変動の少ない家庭（戦前も貧乏・戦後も貧乏の様な価値変動の弱い環境）に育った場合は、戦前と戦後の価値観は共有されるが、父親や母親がある程度裕福な家庭に育ったため、文化系大学に進学できる様な環境の家庭に生まれた人々や全日制普通高校に進学出来るような家庭に育った人々にとって、影響は軽微ではなく重大な影響を受けたと考えられる。
　故に団塊世代に関しては、高学歴であればあるほどに前頭連合野形成不全障害を患っている可能性が非常に高いのである。
　この集団的前頭連合野形成不全障害の患者達のパーティーが学生運動という、行動障害者や人格障害者によるパーティーが行われたのである。
　故に学生運動の参加者達は一切自身の行動を問題することなく、学生運動において完全否定していたモノを完全肯定するという異常行動が行えたのである。
　故に、集団的知的障害者である学生運動を行った団塊世代は髪を切るという行動のみで、自己の犯罪行為をなかったモノに出来たのである。
　これが現在社会のあらゆる場所で異常行動や問題行動を行っている団塊世代の２０歳の時の行動である。厚生省は、毎度お馴染みの職務放棄をこの時も行い、本来ならば団塊世代のほとんど全てに対して、精神科による適切な治療を行うことを怠り、異常行動や問題行動を行う人々を放置し続けたのである。
　２０歳の時、問題行動や異常行動を行った団塊世代達は、その後適切な治療を一切受ける事なく、現在までに至ったのである。
　この時、団塊世代男性は、会社という鎖につながれていたため、表面的には問題行動や異常行動を行う事はなかったが、思考としては問題行動や異常行動を常に行っており、これが現在ある大半の問題の正体である。
　数年間、異常行動や問題行動を行う集団が存在した場合、社会的影響はどれだけあるかという過程の課題に関しての答えは、現在の所、基本的に修復可能な方法は存在しないといえる。
　また、この間団塊世代女性は、常に個別的に異常行動や問題行動を状態的に行っており、この状態的に異常行動や問題行動を行う団塊世代女性の事をオバタリアンと称していたに過ぎない。
　故に、ここでコメントした社会学者の考えは完全に誤っており、女性の方は今までと同じように異常行動や問題行動を行っており、男性は定年退職した結果、夫婦で日本全国のあらゆる箇所で問題行動や異常行動を行っているにすぎないのである。
　必要なことは、厚生労働省は可及的速やかに団塊世代男女に関して、精神科の適切な治療を施すと同時に団塊世代の子供達に関しても追跡調査を行い、両親同様の問題行動や異常行動を行う場合には、両親同様に精神科の適切な治療を可及的速やかに行い、団塊世代孫に関しても可及的速やかに適切な精神科による治療を施す事が重要である。
　この団塊世代の問題行動や異常行動には、団塊世代特有の自分が何をしようとしているのかを常に理解できていない問題点も存在する。
　例えば出社するためにバス停に並んでいるのだが、バスが来る頃には自分が何の為にバス停に並んでいるのかという理由を喪失してしまうのである。これは団塊世代とその子孫固有の問題点である。
　このため、団塊世代とその子供の多い駅等では、改札口の自分の番になってあわてて定期券ないしは切符を探す団塊世代とその子供のむれが駅に多数溢れるため、これらの駅では常に団塊世代家族大間抜け渋滞が、ほぼ一日中発生しているのである。しかし、改札口を出たからといって、彼等はほぼ毎日の行動であるが、自分が次にどう動けば自宅に帰宅できるか理解できていないため、団塊世代親子のほぼ全員が、改札口を出た直後立ち止まって、自分が右へ行くべきか左へ行くべきか思いだし行動しなければならないため、団塊世代親子は改札口で常に立ち止まり自分の家への方向を記憶の片隅から必死で思い出さなければ、団塊世代親子は自宅へ帰宅できないのである。
　これも、５歳児程度の園児達が自分の家をうまく思い出せないのと同様の行動である。
　また、これらの団塊世代親子の食事風景は本当に５歳児が食事をしているようにしか見えない。何故ならば全員が犬喰いなのである。
　人が食事をしている風景ではない。日光の猿の方が、まだ人らしい食事ができるが、団塊世代親子の食事風景は、犬喰いと言うべきだが、正確には団塊喰いという犬の方が遙かに人間に近い食事をするというべき所の犬喰いである。
　団塊世代とは、本当に自分が何を行っているのか良く分かっていない特殊な種なのである。
　この特徴的人物が、弘兼憲史氏が作り出した、状態的な問題行動と異常行動を繰り返し、責任感絶無のスーパー卑怯者島耕作氏である。
　島耕作氏本人は、女性が好きとあるが、この作品に出てくる女性は、島耕作氏に対して服を着ているときには母親で服を脱いだら公衆便所でしかなく、島耕作氏の母親にも便所にもならない女性は、例外なく人格が破綻しているのである。
　島耕作氏の女性感は昼は母親、夜は便所、自分に好意を持たない女性は人格破綻者というのは例外がないが、この作者の妻の作品では常に主人公は”私は、あなたの母親でも便所でもなく、一人の人間なの”と訴えているのは、非常に興味深い所である。
　この島耕作氏の女性感は、性欲を取り除けば、幼稚園児の女性感とさほど変わるものではない。
　また、島耕作氏は、常に失敗を重ねながら、派閥に入らないとカッコいい科白を言いながら、常にその時の強者の忠実なる犬になり、その強者の力が衰えると手のひらをさっと返す、恥知らずな人間の典型と言って良い。
　また、この恥知らずで卑劣漢の島耕作は、全く意味のない社名の変更という、会社に損害しか与えない行為に邁進する金正日と全く変わらない行為に邁進しているのである。
　そういえば、島耕作と金正日は正確そっくりな人間である。但し、島耕作は完全無欠のバカだが、金正日はバカではないという違いはある。
　この島耕作シリーズの松下電器は、社名は松下、国内ブランドはナショナル、海外ブランドはパナソニック、国内音響ブランドはテクニクスであるが、島耕作氏の勤める初芝は社名は初芝、国内ブランドも初芝、海外ブランドも初芝、国内音響ブランドも初芝である。
　この作品で初芝と五洋という会社が一緒になったからと言って社名もブランド名も変えるというのは、ソニーがアイワを吸収したからソニーから社名を変えるのと全く同じ行為であるが、通常はこの様な行為は気が触れた行為以外ナニモノでもないが、団塊世代にとっては、この気が触れた行為が日常行為なため、この様な気が触れた行為をごく普通に行えるのである。
　この島耕作氏風の思考は、彼一人の思考ではなく、彼の同級生の達のごく普通の思考のため、彼等は常に間違った判断を行い、日本のあらゆる所に害をまき散らし続けてきた。
　益一つなく、害多しが団塊世代の歩んできた人生である。

　WBSが、優良放送番組推進会議という組織から、優良番組に選ばれたのはある意味同然かもしれない。
　この番組はR25の愛読者(ビジネス出来るビジネスマンに憧れる、ビジネスの決してできないワーカー)にとって、WBSを見ることは、格好良いのである。
　こういうイメージがあるのは、ある意味この番組だけであり、自社の社員に見てもらいたい番組である。
　他のＮＨＫはオーソドックスな選択といえる。
　ＷＢＳとＮＨＫに続いて、ＴＢＳの日曜日の朝８時の番組が選ばれたのは、同時刻の日テレは下世話なワイドショーに過ぎず、テレ朝のサンプロは政治報道は余りにも自民よりで、他は古くさい学生運動の域をでない報道であるため、選択肢としてはマイナスで、日曜の番組としては不定期に放送されるワシントンレポートが上位にあがるが、選択された番組の多くは、費用がかかる割には低視聴率の番組が並び、現在の民放の番組作りの主体を占める金が
かからず高視聴率という点には向かない。
　この委員会が上げた良い番組とはレキジョをどこが取り込むのかという課題と似た結果になった。
　レキジョ取り込みも、ＴＢＳ・フジ・テレ朝にやる気はなく、日テレは資金難で放棄、放送しているのはＮＨＫとテレ東
のみと５年後のテレビ界を占うような話である。
　日テレ・ＴＢＳ・フジ・テレ朝は再建団体になり、民事再生が適用される組織（親会社の新聞社含めて）だが、ＮＨＫとテレ東の二社で番外地と言われたテレ東は違い、生き延びることが可能なことを、財界も認めただけの話である。

　このタイトルは、元外務省のキャリア官僚原田武夫氏が日刊現代で連載している”国際政治ナナメ読み”を読んでの感想である。
　氏の文章を読むと非常に陰謀史観の好きな人である事は間違いない。
　しかし、残念ながら陰謀史観はなかなか成立し得ないのが現実である。
　赤の他人が自分の思惑通り動くの常に赤の他人が自分と比較して遙かに劣り、そして自己抑制が一切利かないかなりの愚か者であるケースにおいては可能である。
　即ち、陰謀史観が成立するケースは、石原莞爾の頭脳を持った大久保利道の精神を有した人々が団塊世代親子を引っかけるケースでは成立するが、団塊親子以外ではなかなか難しい話である。
　今回取り上げるのは、原田氏の書いた”米国が狙う日本の団塊世代親子の資産”という文章である。
　この文章を読んだ感想は、原田氏は東大法学部をでて外務省に入っているが、この経済認識は、東大の教養での経済学のレベルはかなり酷いレベルにあるという事だけである。
　東大は、経済学に関しては博士号・修士号・学士号を出してはならないレベルにあるといえる。
　そもそも団塊世代に資産は存在しない。
　そもそも戦後史の資産形成は常に失政と背中合わせにある。政府の失政が庶民の資産形成に強い影響力を持っている点にある。
　即ち、日本で言えば、所得倍増論・日本列島改造論・バブルの三点が資産形成に重要な役割を果たした。
　庶民の資産形成とは、住宅にであるが、住宅（土地）の価格上昇は、先に上げた３つの失政時期に上昇を行ったがバブル期の住宅価格の上昇は現在消滅しており、現在の土地価格の底上げ部分は、所得倍増論と日本列島改造論の時期だけである。
　列島改造論による狂乱物価以前に住宅を取得した人々は２０倍以上の資産上昇を有し、老人が富裕層である原因になっている。
　しかし、団塊世代が住宅を取得したのは、列島改造論以降であり、それ以降の上昇はあくまでも物価上昇ベース分だけであり、資産形成には意味をなしていない。
　もし、団塊世代の大半がバブル期の高値時期に住宅を売却し、底値時期に買い換えたとしても、資産を有しているとは言いがたい。
　何故ならば、前に述べたように、バブル崩壊の最安値で住宅を取得したとしても、列島改造論以前の土地価格の資産上昇分より遙かに高い水準でしか過ぎない。
　このため、日本における土地価格には莫大な上げ底部分が存在しており、この上げ底の崩壊は、列島改造論以降に住宅を取得した人々の資産崩壊とローンの担保物件の低さという問題が存在しているため、列島改造論以降に住宅を購入した人々の大半は常に資産破壊の危険性が存在している。ただし東京の山の手線内の一部地域では影響を受けないが、それ以外の地域では重大な影響を被ることになる。
　即ち、団塊世代は富裕層ではなく、住宅価格の崩壊による貧困層なのである。
　世の中に貧困層のゴミ資産を狙うアホは、団塊世代親子位バカでないといないのである。
　故に貧困層である団塊世代の資産を狙う様なバカは存在しないため、団塊世代親子の資産を狙うなどと考えるのは、余りにも頭が悪いため、陰謀史観を信じてしまう団塊世代親子位しかいないといえる。

　ＴＶ東京の毎日かあさんを見る。原作も面白く、現在私小説と短編は西原さんが、一番であり、マンガであることを加味しても何故西原さんが芥川賞を受賞できないのか不思議である。
　どう考えてもここ５年くらいの芥川賞の受賞者や選考委員の作品より西原さんの作品のレベルの方がかなり高いので、西原さんが受賞しないのならば芥川賞は受賞者なしが妥当な気がする。それとも芥川賞の副賞は西原さんの爪の垢が良いのだろうか。
　このアニメの欠点は藤井氏が出てくる５分間は無駄である。この５分間は作品の質を下げていくだけである。
　しかし、昔ネットか雑誌で読んだ話は本当のようである。良いアニメ作品は、最初にＴＶ東京とＮＨＫに持っていき、断られた作品が、他局へ流れていくというのは、本当の様である。
　なぜなら今見ている、毎日かあさんは、ＴＢＳ系の毎日新聞連載であり、ＴＢＳには家族系作品がないので、本来はＴＢＳで流れるべき作品にも関わらず、ＴＶ東京で流れているのである。
　提供も毎日新聞が流している。
　本来はＴＢＳで流されるべきなのに・・・・。
　しかし、時間はかなり悪い、父親アル中で、母親は毎日寝酒、息子の出来かなり悪い。午後７時００に出す番組ではない。
　ＴＶ東京は、録画率で勝負使用としているのだろうか。
　本来は、１０分位でＷＢＳの間に流すと面白いのだが・・・。

　前回からの続きとして、太平洋戦争の失敗の本質として、大本営政府連絡会議を上げる。
　この会議で問題になったのは、海軍が戦争を開始出来るか否かである。
　すなわち、この会議では、一切太平洋戦争の戦争設計が練られていないのである。
　即ち、太平洋戦争の一つの問題は、戦争設計が一切存在していないのである。
　短期決戦か長期戦か、何れにしてもアメリカが対日講話を受け入れる条件があるが、この条件を一切想定していないのである。
　また、アメリカに対日和平を行うための仲介国の設定も大事であるが、この想定もされていないのである。
　この太平洋戦争の政府連絡会議は、短期決戦・長期戦何れの想定も行わず、仲介国の想定もしていないのである。
　この会議で行われているのは開戦するかしないかだけである。
　この太平洋戦争と日露戦争を比較すると、同じ民族が、これほど違う戦を行う例は、非常に珍しいと言える。
　日露戦争では、アメリカを仲介国とする為に戦争が始まる前にセオドア・ルーズベルトとハーバードの同窓である金子をアメリカに派遣しているのである。
　日露戦争における日本政府は、確固としたストーリーをもって戦いに臨んだのに対して、太平洋戦争を開始する日本政府はなにも考えていないのである。
　このなにも考えていないと言うのが、太平洋戦争の決定的な所である。
　また孫子は”敵を知り、己を知れば百戦危うからずや”と言ったが、この太平洋戦争開戦時の日本政府はアメリカに関して、一切理解していないのである。
　アメリカは日本が手を出さない場合、アメリカから手を出すか否かという想定であるが、これは現在のアメリカと違い、当時ルーズベルトは３選次の公約として、”戦争をしない”事を公約に掲げて、３選目を迎えたのである。
　これは何を意味するのかと言えば、アメリカからは絶対に手を出さない事を意味しているのである。
　これさえ理解できていれば、太平洋戦争は回避出来たのが、当時の外務大臣の東郷茂徳は余りにもバカなため、アメリカの選挙公約の意味を一切理解できなかったのである。
　この東郷茂徳のバカ振りは、中国（古代も現在も変わらず）では９族死罪にアタイする罪である。
　今でも政権与党にとって、公約とは虚言の別名であるためか、マスコミ各社の記者（特に政治部）は、ルーズベルトの行動が理解できないので、７０年前の東郷茂徳と同程度のバカな無教養でなければ、外交官と政治部記者にはなれないようである。
　前にＴＢＳでこの大本営政府連絡会議を扱ったとき、鳥越氏は、何故太平洋戦争を防げなかったのかとコメントしているが、ここにＴＢＳ並びに鳥越氏（出身母体の毎日新聞や現在の活躍の舞台であるＴＶ朝日）にとって、選挙公約に関する意味が今だによく分かっていないことを意味している。
　この意味において、戦前も戦後も含めて日本には、選挙と選挙公約の意味が民主主義国家として適切に機能しているとは言えない。
　日露戦争において、日本政府は戦争設計を行って戦ったが、太平洋戦争においては、まじめな会議を重ねているが、しかし、その全てが無意味な会議であったと言える。
　そして、最後に会議をセイするのは、声の大きい人の意見という、会議を開くだけ時間の無駄という事になる。
　
　大本営政府連絡会議の問題点
　１、アメリカが戦争を開始する条件
　２、戦争設計の欠如
　３、短期決戦の場合にアメリカはどの程度の敗退で日本との講話のテーブルに付くのか
　４、長期戦の場合の戦争をどれだけ続けるのか、補給計画に関して。
　５、３及び４の場合の仲介国の選定
　６、日本の敗戦の条件

　この６点に関して、大本営政府連絡会議は何一つ決めることが出来なかった。
　そもそも日本はアメリカと戦争する計画そのものが存在しなかったと言って良い。
　海軍は、対米戦争の為に艦隊を整備してきたが、この海軍に関しても、ありもしないと心の底から考えて、艦隊整備を実施してきたのである。
　この証拠は、海軍のアメリカ太平洋艦隊との戦争計画に現れている。
　フィリピン沖に終結したアメリカ太平洋艦隊は、北上し東シナ海でアメリカ太平洋艦隊と艦隊決戦を行うという計画であるが、この艦隊決戦の戦場と補給路線が一致しているのである。
　戦場のど真ん中に補給路を持つなどは、まず絶対にあり得ない事である。
　普通、補給路は戦場の後方にあるのだが、日本海軍の補給路は艦隊の前方に存在しているのである。また石油等の備蓄もゼロであるため、石油の確保から行わなければならないが、この確保エリアは通常アメリカ艦隊の進行方向の逆になければならないが、日本軍が石油確保に目指したのは、艦隊決戦のエリアに石油確保を目指しているため、この石油確保地帯には、当初想定自体から米軍がうようよいるエリアであるため、海軍の米艦隊との決戦とは、当初から補給計画と艦隊決戦は、同一海域で行われるが、米軍はスポーツの様に補給路を攻撃しないと考えていたとしか考えられない。
　即ち、海軍の米艦隊との艦隊決戦とはあたかもスポーツの様に行われるモノであるといえる。
　この事からも、海軍のアメリカ太平洋艦隊の戦いは、机上の空論以下の産物であると言える。
　このことからも、海軍には戦略思想や戦術思想は一切存在せず、趣味としての艦隊整備を実施してきたと言える。
　この戦略思想と戦術思想のなさが、次に触れる真珠湾攻撃の失敗につながることになる。

　日本が本来取るべき戦略
　１、ハワイ島の石油備蓄基地をはじめとする軍港の機能破壊→米国のアジアへの橋頭ホの廃棄
　２、絶対国防圏の確保

である。
　これは現在も応用可能である。アメリカが何故世界戦略が出来るのか。それは日本を橋頭ホとしているからである。
　もし、テロリストが攻略すべきは日本とハワイでテロ事件を起こせば、アメリカは太平洋の道をなくすことになる。
　太平洋の道の損失は、アメリカの中東への道は大西洋サイドしかなくなり、これは事実上アメリカの作戦放棄にしかならない。

　失敗の本質（愛読者は純度１００％のバカ）では、真珠湾攻撃は成功だと書いてあるが、これは完璧な過ちである。
　真珠湾攻撃は、戦果は上がったが、戦術目標は失敗、戦略目標も失敗した戦いである。
　この真珠湾が失敗した作戦であることは、当時の海軍も認めており、故に真珠湾とミッドウェーの作戦目標は同一なのである。しかし、失敗の本質の作者や愛読者は完全無欠のバカなため、当時の海軍も失敗を認めているこの作戦を成功したと妄想しているのである。
　この真珠湾に関して、米太平洋艦隊指令官に就任したニミッツ提督が、この真珠湾攻撃が間抜けな失敗した作戦であることを示している。
　”我々は、ラッキーであった、もしここに機動艦隊が存在したら太平洋は２ー３年日本海軍の海になったであろう。しかし、我々は本当にラッキーだった、もし石油備蓄基地を攻撃されたら、太平洋は永遠に日本海軍の海になったであろう”
　石油備蓄基地を破壊された米海軍は、ハワイを放棄することになり、米軍の主力拠点はサンディエゴ（米本土）かダッチハーバー（アラスカ）かオーストラリアの港の何れかになる。最も可能性のある拠点はサンディエゴであるが、ここから補給艦艇の大軍を率いてハワイへの再構築を行わなければならず、日本はアメリカの洋上石油備蓄作戦を潰すことは容易である。作戦は常にマッチ一本火事の元でよいのである。
　米軍は対日作戦の断念の可能性が高くなる。
　日本は、ルーズベルトからの和平提案を”マッチ一本火事の元”作戦を繰り返しながら待てばよいのである。
　ルーズベルトの第二次世界大戦の目的は対ナチスドイツ攻略であり、対日戦はおまけでしか過ぎない。対ナチスドイツへの参戦が可能になった状態においては、対日戦は重要な役割をなさない。日本が注意しなければならないのは東条一派の趣味としての戦闘行為をどれだけ止められるかにかかっている。
　しかし、敵将も自軍も失敗した作戦と認める作戦を後世の完全無欠のバカは成功した作戦として妄想する所に、後世の抱える問題点が存在する。
　これは、後世の完全無欠のバカにとって、作戦の正否とは戦果の有無を言う事と同一であると思考するため発生している問題である。
　三国志の読者アンケートでは、孔明が最も人気が高いと言われているが、この完全無欠のバカ本が流行る所から考えると、そのアンケートは間違いであると考えられる。
　もし、失敗の本質の作者や愛読者に三国志一番の将軍はと問えば間違いなく張飛であると答え、三国志最低の将軍は孔明・ソウソウ・シュウユの三者の何れかが選ばれる事になるであろう。
　何故、そうなるかと言えば、孔明と張飛の対立とは戦略・戦術と戦果の対立である。
　孔明にとっては、戦略目標もしくは戦術目標の成功が成功であるのに対して、張飛にとっては作戦の正否よりも戦果を上げれるかどうかが全てである。
　張飛の価値とは、戦場で戦果を上げることである。戦果の上げれない戦場などは無意味な戦場である。負け戦でも自らに戦果が上がれば、張飛とってよい戦場である。
　これに対して、孔明にとっては、戦果など上がらなくても、戦略目標もしくは戦術目標が達成する事が全てである。
　この点に関しては、ソウソウもシュウユも考え方に変化はないが、完全無欠のバカである、失敗の本質の作者や愛読者にとっては、作戦の正否は戦果の有無である。故に負け戦でも個人的に戦果が上がれば正しい戦場なのである。
　戦国時代で言えば、槍働きが出来るか否かが大切であると考えている完全無欠のバカが、こういうバカ本の作者になったり、愛読者になり、国家や会社を最終的に内部崩壊させるために日々鋭意努力をしているのである。
　真珠湾とは戦果は上がったが、戦略目標（石油備蓄基地）は見向きもせず、戦術目標（米機動艦隊）は存在せず、無意味な戦果だけ上がった戦いが、この真珠湾攻撃である。
　この様な戦いを成功だというのは、完全無欠のバカしか存在しない。
　真珠湾攻撃の戦果も、誰の為の戦果かと言えば、米海軍の為の戦果であると言うべきである。
　まず、攻撃したのは一世代前の大型鑑ばかりである。この老朽鑑を沈めてくれたおかげで米艦隊の進軍速度は上昇したことは間違いない話である。
　また、こういう時期に製作が遅れる補給鑑などの工作鑑を攻撃しないのも間抜けと言うべきである。
　遠路はるばるやってきて、米海軍の為に攻撃に出かけて行った戦いが真珠湾である。
　間抜けなことこの上のない戦いである。
　この問題の発生原因として、日本海軍には当初から戦略目標と戦術目標を作る事を行わなかった。
　何故ならば、日清も日露も共に戦略や補給を考慮する必要の一切存在しない戦いであった。
　日清は、清朝に公海へでていって日本の補給を絶つなどという真似はできないし、日本も同様にそのような真似は出来ない。
　日露は、ロシアに日本の補給路を絶つ事は可能であるが、その為には当時七つの海を支配していた英国海軍と戦う必要があったため、ロシアは日本の補給路を黙って見ているだけであった。
　また、英国はバルチック艦隊の能力を殺ぐ為に世界のあらゆる港で行った。
　故に、日露戦争は、戦争目的は日本国政府による金子賢太郎による和平工作で戦略部分は英国が担当し、海軍も陸軍も共に何も考えず、戦果を上げる事が日清・日露における日本の陸海軍の役割であった。
　この為、日本陸海軍は、作戦目標などというものはなく、補給や戦略目標・戦術目標を無視して戦闘行為を継続することが可能であった。この意味では、まだ西南戦争以前の日本軍の方がまだ戦略性や戦術性は存在したといえる。
　この為か、日本海軍は仮想敵とした米軍の海戦エリアと補給エリアが一致するという愚を犯しながら、それを問題視しなかったのは、日本陸海軍にとって戦闘行為と補給行為は無関係であり、常に補給は魔法の壷から湧き出るか、東条一派のように精神力でどうにかなるとする思考停止状態化した。
　この補給が魔法の壷から湧き出るか精神力で全てかなうという考え方は、失敗の本質の作者や愛読者や小林よしのり氏当たりでは、通常状態のようであるが、これはあくまでも特殊な思考下にある人々の思考にすぎない。

　戦争＝戦果

　という図式ができあがった。
　

　戦略（戦術）とは、問題の本質を掴む技術である。
　すり合わせでは、問題の本質を掴むことは出来ない。
　昔、ＮＨＫで元三井物産の寺島某が喋っていた米国の環境に対する話は全て氏のバカ振りを証明する問題でしか過ぎない。
　電力の問題の本質は送電ロスである。この問題の解決が、太陽電池と自動車を発電所にする考え方と送電経路をＩＴ化で行う事である。
　寺島某が喋っていたのは自分がいかに愚か者であるかだけである。日本以外では寺島某はバカとイコールであることは間違いない事であろう。

　日本の安全保障の本質は、日本の軍備化や日米安保ではなく、朝鮮半島の状態である。
　即ち、朝鮮半島が親日的もしくは反日・親日の併存である。日本がアジアに進出するにしても、アジアの国が日本に来るにしても朝鮮半島を経路にする。
　故に朝鮮半島が分裂しているか、親日で統一されていることが日本の安全保障である。
　日本の再軍備化の阻止は北東アジアの安全保障である。何故日本の再軍備化阻止が安全保障になるかである。それは、日本の文化系＝精神異常者と同意語であるため、何をしでかすかよくわからないのである。
　日本の文化系は文化人類学以外で扱うことが出来ない動物である。故に自分の周りに外交や経済と言った共通の言語で話し合う事の出来ない国があることは脅威以外の何者でもない。
　
　アメリカの世界戦略とは日本とハワイを橋頭ホとすることにより成立している。故に日本をなくすことは、アジアとインド洋の覇権の放棄になり、ハワイの放棄は太平洋の覇権の放棄になるのである。
　故にアメリカの世界戦略の転換とは、日本にある米軍基地の破壊活動とハワイの米軍基地の破壊活動が最も有効的であるといえる。
　中でも、警備が手薄な日本の米軍基地の破壊活動が最も有効的である。

　Ｐ１２にある”貴族の陰謀”とあるのは、完全に扇動的意味あいがある、フランス革命前夜のフランス貴族がアホぞろいであったとしても、この様な蛸が自分の足を食べるようなアホなことはしない。
　歴史上この様なバカは、戦前の陸軍幼年学校出身者かベビーブーマー以外は、歴史上この様なキチガイ集団は存在しない。

　テロとの戦争には疑問がある。
　９．１１の貿易センタービルに航空機で突入後、続けてスペインの鉄道爆破テロ、ロンドンの爆破テロ未遂と続いた先進国内のテロ事件は、何故かブッシュ政権への支持を訴えていて、なおかつ軍隊を派遣できる国でテロ事件は発生したが、何故か反対していたフランスやドイツでは発生せず、支持をしていたが、軍隊を派遣できない日本では発生していない。
　イギリス・フランス・ドイツ・スペインでは、危険性は変わらないにも関わらず、ドイツ・フランスでは発生していない。
　また、都市型テロの先陣をオウム事件で開きながら脳天気な警察庁と間抜けなマスコミ各社やバカとアホしかいない国会議員に支えられ、間違いなく安易で簡単にテロ事件の発生させやすい日本では一件も発生していない。
　また、ライフル協会の影響のためか銃規制が出せないアメリカでは９．１１以降発生していない。
　これが不思議で不可思議なテロの発生である。
　その後、テロリストの活動は、パキスタンである。
　パキスタンで発生しても、先進国に与える影響は軽微である。
　何故ならば、核兵器を有するパキスタンをタリバン勢力が牛耳っても、パキスタンに先制攻撃をかければよく、インドに核攻撃を行おうにもインドは広く、パキスタンは狭い国家である。
　インドに核を持って対峙するにはパキスタンは狭すぎるのである。
　また、イランとタリバン勢力では宗派も違い、パキスタンはインドとイランの挟撃を受ける可能性が高くリスクが低いのである。
　欧州にしても、今回のテロリストの拠点は中央アジアが多く、ほとんどがロシアと面で対応する地域であり、これはロシアの力が中央アジアに向かい、この対処の為に力を中央アジアに注ぎ、兵力も中央アジアに向かい、泥沼のテロ掃討作戦を実施しなければならなくなり、他の面でロシアと国境を接する欧州にとっては、リスクが減ずる事になる。
　また、中国もロシア同様テロの活動の活発化は中央アジアに反中ネットワークを築く事になり、中国は中央アジアに対処しなければならない。
　中国は、中央アジアを領土として手放す事は出来ない。
　何故ならば、中国の現状においての力の源泉はレアメタルであるが、全て少数民族（弾圧地域）の居住エリアに集中しており、この地域を手放すことはレアメタルを手放す事になるばかりか、親中の代名詞パンダマンは、弾圧の代名詞に変わる事になる。何故ならばパンダの生存エリアはチベットである。
　このレアメタルを手放し、ベトナムなどの国々ともめる海洋資源の確保も危うくなると、中国の支配地域は、元々の漢民族の居住エリアになり、これでは中国は無資源国家になり、持っているのは金儲けの為には、親子殺しも平然と行える正しき孔孟思想の徒しかいなくなるため、国際社会全体からの漢民族排除となり、世界中のあらゆる地域が漢民族と蛆虫は入るべからずになることになるため、中国としてはいかなる手段を使用してもこの地域を手放す事は出来ない。
　即ち、このテロとの戦争は、アメリカが主導しながら、実の所ロシアと中国の国境確保の戦いでしか過ぎない。
　テロとの戦争とは何なのだろうか？
　ロシアと中国の為のイスラム原理主義者と中央アジアの少数民族の掃討作戦以外のナニモノでもない行為である。
　また、ビンラディンの目的は何かである。
　拠点を設ければ、米露の攻撃にさらされることになる。
　何が目的の行為なのかである。
　もし、ペルシア王国の再建ならばテロでは解決出来ない。
　もし、単なる宗教紛争ならば、逆十字軍として、アメリカへ行き全米同時多発紛争を行えば、米国はこの対処の為に世界に展開している米軍兵力を本土に戻し対処しなければならない。
　ビンラディンの目的は何なのか？
　テロ請負業以外には考えられない。
　不思議で不可思議なテロとの戦争である。

　性上納で韓国の女優が自殺した。
　これは、従軍慰安婦問題における、日本への奇価である。
　この記事を何故、日本の外務省や右系マスコミは世界的に発信し、”女性を権力者の貢ぎ物にするのは韓国（朝鮮民族・北朝鮮の喜び組と絡めて）の固有の文化である。
　女性の人権を無視し、性を商品として取り扱うのは、朝鮮半島の古来から現在まで続く朝鮮民族の固有の文化であり、朝鮮民族の男女共の価値観であり、”朝鮮女性は常に自らの性を商品化する事を最大の目的として生活している”と韓国の整形事情と加味しながら世界的に発信し、従軍慰安婦とは”朝鮮民族からの自主的提供であり、朝鮮女性とは娼婦の別称である”という認識づくりを行うべきである。
　”朝鮮女性は、幼い頃より正しい娼婦となるべく性の商品化に関する教育を公的機関より受けている”というイメージを作る絶好の機会である。
　このチャンスを放っておくのならば、日本の右系マスコミは、戦前の行為は全て過ちでした、”申し訳ございません”という土下座報道に転換すべきであるし、外務省は総理府外務局に格下げするべきである。
　この性上納は、従軍慰安婦問題の絶好の機会である。それも韓国からやってきたチャンスである。
　これを単なる記事にするようでは、外務省と右系マスコミはバカの別称である。

　テレビ版は見ていないが、マンガを読んだ感想は、この殺されたキヨタンは、裕一君に殺されなくても、ほぼ間違いなく将来クラスメートや教師に排除され、自殺する可能性の非常に高いキャラである。
　例えば、前編の通学時に通学に無関係な行為に熱中する子供をそのままにする母親は、ここでこのキヨタンを叱りもせず、甘やかしているのである。
　ここにこの母親の持っている、現在問題視されているモンスターペアレンツを見る事ができる。
　このキヨタンは、学校でも同じ行動をしていると考えられるので、職員室では問題児として話題になっている生徒であると考えられる。
　本来、この両親は、キヨタンの問題行動を早期に是正しないといけない。
　このキヨタンの殺されるべき資質（反社会的資質と両親の社会性の欠如感）を背景にし、加害者夫婦の関係性の再構築と家族関係の復活になっているが、被害者夫婦はある意味、姉の成長と母親の多少の成長はあるが、父親は最後まで成長がない存在といえる。この父親は、息子が殺されたのにも関わらず、基本的に我関せずという風にしか見えず、この意味で、この父親が最も現代風といえる。
　しかし、現在社会において、加害者夫婦の様に、夫婦関係の再構築と家族関係の復活はなされることはなく、加害者夫婦は離婚している可能性が高く、加害者の母親は自殺しているというのが、現代社会の抱える病理である。
　これをＴＶドラマ化するという試みは、興味深いが、裕一君が襲われるトラウマが描けるのかという点とＮＨＫには出来るドラマとしての読み込みを、最も読み込みが出来ないＴＶ局である日テレが作るという事に、このドラマがおちゃらけたモノになる可能性が非常に高いため、ドラマは決して見ることはないであろう。
　このテーマでドラマ化出来るのは、現在の日本ではＮＨＫ一局だけである。
　　

　ＮＨＫドラマで有名になったハゲタカの新作である。
　最近の金融小説をかいていていてメジャーなのは、黒木亮氏・真山仁氏・幸田真音氏の三氏であるが、経歴が三氏の作品の切れにつながっている。
　ダメな順で行くと
　１、幸田真音
　２、真山仁
　３、黒木亮
　である。
　幸田真音氏は、外資系金融機関にいたというが、幸田氏の経歴では英語の出来るアシスタントの域をでてないため、マクロ・ミクロ共に弱く、書く小説は経済に弱く、メルヘンチックな乙女小説が多いため、今後この金融小説の世界に来る女性作家に消されて消えていくしかない。
　しかし、このメルヘンチックな経済音痴振りは、マスコミ受けするため、この三人の中で最も早くドラマ化された。
　作品は金融ハーレクインというべきものでしかない。
　真山仁氏の小説も国内金融機関を取材したジャーナリストの書く小説である。主人公の鷲津は一昔前の青春小説の主人公の様で、現実のドライな金融の世界では木っ端微塵に潰されることになるであろう。
　作品は金融小説もどきというべき作品である。
　黒木氏は、この三人の中で唯一金融の世界に身を置いた経験もあるので、作品の質はかなりたかい。三人の中では、唯一金融小説と呼べるものであるが、氏の得意とするプロジェクトファイナンスを扱ったモノが得によい。
　スケールの大きさ、作品の専門性の高さから、是非ＮＨＫかＴＶ東京で実写化してもらいたい作品である。
　私の希望は、エネルギーかシルクロードの滑走路であるが今の目としては巨大投資銀行が良い作品であるといえる。
　
　尚、本作品は、徹底的に尻の青さだけが浮き彫りになっている作品である。
　そもそも、鷲津が米中の関係者に提案しているモノは、全く意味をなさない。
　何故ならば、香港の財閥総帥が問題にしている中国人の現世利益の追求（儒教イズム）であるが、この課題は現状において解決不可能な課題である。
　中国は秦朝以来何度焚書抗儒を行ってきて何度失敗していると考えているのだろうか。最近の焚書抗儒の例は初期文革であるが、これも失敗したため太子党の問題を抱えているのである。
　また、ビッグ３にアカマイズム（トヨタイズム）を注入と考えているが、これも難しい課題である。何故ならば、トヨタイズムは最終的には非常に効率の良いものになるが、過程はものすごく非効率なものである。これを四半期決算化した現在の会計手法の世界ではなかなか成立しがたいものであるし、これを行う為には一般社員には終身雇用と年功序列は必須アイテムである。
　幹部社員には、年功序列と終身雇用は採用してはならないという仕組みである。
　日々の小さな努力を積み重ねることにより、トヨタイズムは成立している。これはものすごいコストのかかることであるが、トヨタはそれを理解し行っているが、お坊ちゃんが理解できているか理解できていないかは別である。お坊ちゃんのパパは間違いなく理解できているが・・・・。

　この作者も、中谷某氏と同様でヒックス以降の経済学はエンガチョのようである。
　これを示しているのが、下巻のＰ１１９にある”アダム・スミスが言う神さまはどうだい””市場には神も悪魔もないと思います。市場にあるのは自然の摂理です”というのは、経済学を全く理解できない日本人経済学者のいう科白である。
　アダム・スミスのいう神の見えざる手というのは、この宇宙を作った創造主の事をさし、この会話を行っている二人の八百万の神神の話をしているわけではない。
　ここでの自然の摂理とアダム・スミスのいう神は同一である。
　ここにも、この作者や編集者たちが、経済学と言うモノを欠片も理解していない事がいえる話である。
　ここにも、この小説が、非常にドメスティックな小説であり、尻の真っ青な作者が書いたというべき小説であることを示している。
　でも、この尻の真っ青さ加減が世間では絶対受けるんだよなー

　佐藤優氏が世に国策捜査という言葉を広めて以降何でもかんでも国策捜査という名前で呼ばれているが、実の所は３種類の捜査があったのではないのか。
　国策捜査と世直捜査と自己都合捜査の三種が存在するのではないかと考える。
　国策捜査は、佐藤氏や鈴木宗男氏が捕まったような捜査であるが、この捜査は、場合によっては法務大臣が捜査権を行使し、捜査を中止する捜査は国策捜査である可能性が高い。佐藤氏や鈴木氏の捜査は、もし政権交代がある場合には捜査そのものが中止になるような捜査である。
　堀江氏の捜査は、世直捜査である。報道等により行きすぎたと感じたモノを司法当局が是正する捜査である。
　上記二つの捜査は、当初は間違いなく世論の後押しがある捜査である。
　もう一つが自己都合捜査で、今回の小沢氏の秘書の逮捕は自己都合捜査と言える。
　世論も専門家も意見が、最初から意見が割れ、同様の事件でありながら、片一方は捜査するが、もう片一方は一切捜査をせず、司法権を霞ヶ関の論理のみで実行する捜査が存在する事で、これは一種の司法クーデーターと言っても良い捜査である。
　小沢氏の秘書逮捕は、司法当局（霞ヶ関）の判断により、法の著しく偏重をきたした捜査が実行されるケースである。
　今回の小沢氏の秘書逮捕に関しては、検察ＯＢの間でも完全に意見が割れている。この捜査は通常選挙が近々に行われ、確実民主党が勝ち、霞ヶ関解体を実行される可能性を排除することを目的とした捜査であると言える。
　これはあくまでも司法当局の自己都合を目的とした捜査である。
　すぐ最近行われた草ナギ氏の逮捕は、世直捜査であろうと思われる。
　何故ならば、酔っぱらいが裸になる行為は、屋外で宴会が行われる（花見やバーベキューのシーズン）において、ＴＶのニュースで裸になる酔っぱらいがでてくるが、今まで一泊行われる事はあっても家宅捜査の実行が行われていないし、報道等によると通常身柄を拘束し、家宅捜索を行うのは薬物中毒などのケース以外存在しないというにも関わらず、行ったことは著名人を使った一罰百戒を目的としている以外ないが、これは最近の行きすぎた宴会の是正を求めた行為以外のナニモノでもないと言える。
　国策捜査は必要な捜査であると言えるが、世直し捜査と自己都合捜査は、絶対に行ってはいけない捜査である。
　何故ならば、国策捜査は、捜査された個人の復権が行われるが、世直し捜査と自己都合捜査は復権が難しいため、行うべきではないし、本来世直し捜査はマスコミの仕事であるし、自己都合捜査は絶対に行ってはならない捜査である。